社会基盤整備において、削られた土は最も安価な天然の資材として利用されていますが、水分を多量に含み泥濘状になった土は品質が悪いばかりか取り扱いが困難な材料であり手を加えて品質改良を行わない限り廃棄物として処分されます。
図-1 は、建設廃棄物の中で建設汚泥の再資源化率の推移を示したものであり、平成7年度の時点において建設汚泥の約9割は最終処分されていました。
このため、国土交通省を中心とした行政機関において、建設汚泥の再生利用に関するガイドラインの策定や建設汚泥リサイクル原則化ルールなどの施策が講じられ、建設汚泥の再資源化・縮減化は順調にはかられ平成20年度には最終処分が15%まで抑制することが出来る水準に達しました。
しかしながら、建設汚泥の再資源化及び縮減を併せた再資源化等率は、平成20年度の85.1％から平成24年度も85.0％と横ばいであり、この4年間で建設汚泥の再資源化率は一向に向上していません。

図-1 建設廃棄物に品目別再資源化率の推移
（国土交通省、平成24年度）

建設汚泥の再資源化は、工事間利用、再資源化施設後利用、再資源化施設後減化に大別されますが、再資源化率が向上しない理由の一つとして工事間利用が低迷していることが挙げられます。
このことは、図-2 に示した平成20年度と平成24年度の工事間利用の比較で明らかなように、前回調査は2％、今回調査は1％と低水準であるばかりか減少傾向にあり、未だに現場での有効利用は促進されていない現状からも理解されます。
これより、工事間利用が促進されない限り、より高い水準で建設汚泥の再資源化の促進は図れません。

建設汚泥のリサイクルフロー比較図
（国土交通省、平成24年度建設副産物実態調査より）

そこで、本サイトでは、工事間利用により実施された泥土リサイクル事例についてご紹介いたします。