MRAの主な活動内容 循環資源有効利用の取り組み

石炭灰、バイオマス灰等の燃焼灰の有効利用

近年のカーボンニュートラルの取り組みとして⽯炭灰に⼆酸化炭素を固定化した炭酸塩化灰を活⽤した固化材の開発に取り組んでいるんだって。

日本国内では年間約4500万tの石炭を燃焼し、約540万tの石炭灰が発生していますが、そのうち⽕⼒発電所で2450万tの石炭を燃焼し、石炭灰は国内の74％にあたる約400万tが発生しています。
石炭灰は年問約400万tの発生量のうちその約46％が有効利用され、残りは埋め立て処分されており、処分地の確保が逼迫する中、有効利用の向上が求められています。有効利用の実態は、石炭灰に含まれる重⾦属等の有害物質が少なく品質の安定したものは、JIS規格材料として付加価値は⾼く率先して有効利用されていますが、JIS規格に満たない石炭灰は品質的に有効利用できないものが埋め立て処分されるわけで、現在有効利用率46％となっています。しかし、処分場の適地は限りがあり、経済的にも資源的にも環境的にも有効利用の拡⼤が望まれています。
泥リ協では、設⽴当初から会員企業が開発した⽯炭灰を原料とした石炭灰を原料とした固化材を活用しており、有効利用に努めて参りましたが、近年のカーボンニュートラルの取り組みとして石炭灰に⼆酸化炭素を固定化した炭酸塩化灰を活用した固化材の開発に取り組んでいるところです。

廃石膏ボードの再生石膏粉の有効利用

国立環境研究所と一緒に「再⽣⽯膏粉の有効利⽤ガイドライン」を策定するなど、再生石膏粉の有効利用に関する基礎資料を整理してるみたい。

廃石膏ボードは、主にセメント副原料、農地の土壌改良剤としてリサイクルされていますが、土木工事や建築工事で発生する軟弱な土砂を改良する固化材の主原料として活用するには⾄っていません。
その理由として廃石膏ボードは、硫化水素の発生、フッ素、ヒ素、カドミウム等の溶出の恐れがあり、一般には必ずしも化学的根拠や法令等に基づいて確保されていないため、行政機関やユーザーである建設現場から評価されにくい現状にありました。
そこで、石炭灰ならびに鉄鋼スラグ等においては副産物の活用に関してマニュアルやガイドラインが整備され、活用実績が増加していることから、国立環境研究所ならびに地盤工学会の有識者らが、「再生石膏粉の有効利用ガイドライン」を策定し、泥リ協は事務局として編纂に従事するとともに、廃石膏ボードから再生した石膏粉（⼆水・半水・無水）の土質改良用固化材としての適用性を検証するとともに、ガイドライン策定の基礎資料を整理いたしました。

コンクリート破砕粉の有効利用

コンクリート破砕粉の地盤分野への適用性に関する研究は、地盤改良における固化材の置換材、増量材としての研究で、一定の成果が得られているよ。

※コンクリート破砕粉（ＣＰ）のクリンカー鉱物組成

コンクリート破砕粉の地盤分野への適用性に関する研究は、地盤改良における固化材の置換材、増量材としての研究が主体で、一定の成果が得られています。しかし、建設汚泥をはじめとする⾼含水⽐泥土の改質材としての研究はほとんどなく、これが実用化されれば、コンクリート破砕粉の利用用途を確立することで再生骨材Ｈの普及が促進されるだけでなく、建設汚泥をはじめとする⾼含水⽐泥土のリサイクル率の向上が期待されます。泥リ協では、コンクリート破砕粉がコンクリート由来の副産物であることに着目し、⾼含水⽐泥土の改質材としての適用性について検討し、その有用性を提案していますが、技術⾯ならびに制度・体制⾯等にまだまだ課題も⼭積していますので、更なる取り組みが必要であると考えます。